健康長寿の島・沖縄

糖尿病、世界で急増
４億人迫る　１０年で倍増
9月3日　沖縄タイムス【ジュネーブ共同＝田中寛】

糖尿病が世界で急増している。各国の糖尿病関連団体でつくる国際糖尿病連合（IDF）によると、2013年の世界の糖尿病人口（20～79歳）は3億8200万人で、1億9400万人だった03年から倍増。
35年には5億9200万人に達する見込みだ。経済成長に伴い中国やインド、アフリカでも年々深刻化しており、欧米では糖尿病や肥満の対策として糖分を多く含んだ清涼飲料などに課税する動きも出始めている。




中国・インド深刻化
IDFによると、糖尿病人口の約80％は中低所得者の人々。13年は１位が中国でインド、米国と続き、日本は10位だ。35年までに中国では約１・５倍、インドで約１・７倍に、サハラ砂漠以南のアフリカでも倍増する見通し。13年の糖尿病による世界の死者は510万人で、喫煙による死者約600万人に迫る。低所得国では資金不足で治療を受けられない患者も増えると懸念される。
　世界保健機関（WHO）は13年～20年の「行動計画」で、糖尿病を含む非感染症の死者を25年までに25％削減する目標を掲げている。
　国連のデシューターと区別報告者（食料問題担当）は今年5月、高カロリーで栄養バランスが悪いジャンクフードなど不健康な食品は「たばこより大きな健康上の脅威」と警告、規制を急ぐよう各国に促した。
　メキシコは糖分を含む清涼飲料やファーストフードなど高カロリー食品への課税を今年1月から開始。清涼飲料への課税はフランスやハンガリーでも既に導入されている。
　米メディアによると、カリフォルニア州では2月、州内で売られる糖分を多く含んだ清涼飲料や栄養ドリンクなどに「肥満や糖尿病、虫歯の原因になります。」との警告文掲載を義務付ける法案が提出された。6月に州議会で否決されたものの、票差はわずかだった。
　サンフランシスコ市では7月、加糖飲料に課税する条例の賛否を11月の住民投票で問うことが決まった。
　大手清涼飲料メーカーは「清涼飲料だけをやり玉に挙げるのは不公平」と強く反対。飲み物に加える砂糖の量は以前より減らしていると説明するなど防戦に躍起だ。

国内「疑い」は950万人
97年からの増加の一途

　政府が5年ごとに実施している「国民健康・栄養調査」の2012年版によると、治療を受けている「糖尿病が強く疑われる人」は約950万人で、1997年の調査開始以来、一貫して増加傾向にある。
　「予備軍」となる「糖尿病の可能性を否定できない人」を合わせた推計量は2050万人で、こちらは前回07年の調査（2210万人）との比較で初めて減少に転じたものの、依然として高い水準にある。
　糖尿病は脳梗塞や心筋梗塞などの病気の原因となる。血管に直接ダメージを与えるため、筋肉に栄養を送る効率が悪くなり、エネルギー消費が滞ることでさらに血糖値が上がるという悪循環に陥る。
　専門医は、血糖値が高い人には早めに治療を開始するよう呼び掛けている。また、摂取カロリーの管理や毎日の運動で予防を勧めている。


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